2022年上半期に最も読まれた分析レポート・トップ30

2022年07月10日

2022年1月から6月までに最も読まれた分析レポートのトップ30です。
第1位は2021年9月21日公開の産業分析レポート「製造業の景気動向(1)」でした。

    【2021年に最も読まれた分析レポート・トップ30】

  1. 製造業の景気動向(1)(産業分析レポートNo.6、2021年9月21日)

    『製造』の景気DIは2020年5月以降持ち直しの動きが続いていたものの、2021年8月は3カ月ぶりに悪化した(図1)。業種別でも12業種中10業種が悪化した。半導体不足...


  2. 建設業の景気動向(3)(産業分析レポートNo.5、2021年6月18日)

    『建設』の景気DIは、2020年6月から各業種で持ち直しの動きがみられていたものの、2020年12月以降はその勢いが鈍化。2021年4月・5月は3回目となる緊急事態宣言...


  3. 企業経営者の感覚による倒産傾向の予測(2022年3月)(予測レポートNo.15、2022年4月15日)

    帝国データバンク・産業分析レポート「企業経営者の感覚から、倒産傾向を予測できるか」において提案されたモデルを、新型コロナショック前の2019年以前のデータ...


  4. TDBマクロ経済見通し 2021・2022年度改定(2021年11月)(予測レポートNo.14、2021年11月30日)

    2021年7~9月期GDP統計1次速報の公表を受け、帝国データバンクは2021・2022年度のマクロ経済に関する見通しを改定した。概要は以下の通り。


  5. SDGs景気DI(2021年11月)(政策レポートNo.6、2021年12月14日)

    SDGs(持続可能な開発目標)への取り組みに積極的な企業の景況感『SDGs景気DI(総合)』を算出したところ、『SDGs景気DI(総合)』はSDGsに積極的でない企業の景況...
  6. 新しい時代における製造業のあり方(2)(レビューNo.36、2021年9月24日)
  7. 仕入単価の上昇に関する分析(1)(レビューNo.34、2021年8月17日)
  8. 建設業の景気動向(2)(産業分析レポートNo.4、2021年2月16日)
  9. 企業の声から探る半導体不足の影響(1)(経済分析レポートNo.4、2021年4月19日)
  10. 新型コロナウイルスの影響下における企業が求める人材像(レビューNo.19、2020年12月2日)
  11. 新型コロナウイルスによる旅館・ホテル業への影響(産業分析レポートNo.1、2020年7月29日)
  12. 企業経営者の感覚から、倒産傾向を予測できるか(経済分析レポートNo.3、2021年1月26日)
  13. SDGsと金融機関の融資姿勢(レビューNo.32、2021年7月27日)
  14. 企業経営者の感覚による倒産傾向の予測(2021年8月)(予測レポートNo.11、2021年8月27日)
  15. サービス業の景気動向(1)(産業分析レポートNo.2、2020年9月11日)
  16. TDBマクロ経済見通し 2021・2022年度改定(2021年9月)(予測レポートNo.12、2021年9月15日)
  17. GoToトラベル再開に関する企業の動向(レビューNo.37、2021年11月26日)
  18. 交易条件で見る収益力の規模間格差(レビューNo.28、2021年4月30日)
  19. TDBマクロ経済見通し 2021・2022年度改定(2021年5月)(予測レポートNo.8、2021年5月28日)
  20. SDGs景気DI(2021年6月)(政策レポートNo.5、2021年8月25日)
  21. 企業経営者の感覚による倒産傾向の予測(予測レポートNo.10、2021年8月3日)
  22. 建設業の景気動向(1)(産業分析レポートNo.3、2020年10月15日)
  23. SDGsへの取り組みが企業に与える効果分析(政策レポートNo.3、2020年12月18日)
  24. 企業経営者の感覚による倒産傾向の予測(2021年9月)(予測レポートNo.13、2021年9月30日)
  25. TDBマクロ経済見通し 2020~2022年度改定(2021年2月)(予測レポートNo.6、2021年2月25日)
  26. ESG投資とSDGsへの企業の取り組み(レビューNo.15、2020年11月13日)
  27. 新しい時代における製造業のあり方(1)(レビューNo.8、2020年8月13日)
  28. 賃金増加の要因分析(レビューNo.26、2021年3月30日)
  29. TDBマクロ経済見通し 2020~2022年度改定(2021年3月)(予測レポートNo.7、2021年3月31日)
  30. テレワークへの取り組み(レビューNo.9、2020年9月28日)
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